離婚を機に自立するために就職活動をしている場合、面接で「いつから働けますか」と聞かれたらどのように答えればよいのだろうか。
現在離職中（無職）のため、入社日はいつでもよいとはいえ、引っ越しや手続き等のプライベートな事情がある。
離婚後の経済的自立を目指して正社員の仕事を探す際、 就職活動と同時進行で整理をしなくてはならないことがたくさんありますよね。
これからはあなた自身の稼ぎで生きていく覚悟を決めたわけですから、少しでも条件の良い企業で働きたいと考えるのは当然です。
このため、たとえ現在働いていなかったとしても、面接で入社可能日を聞かれた際に即答できず躊躇してしまうことがあるかもしれません。
しかし、離職中/無職の場合は、「入社日は御社のご都合に合わせます」と返答するのが基本です。
なぜなら、現在、あなたが就職活動中で、在職中でないのであれば、いつでも入社可能な状態と企業側は考えるからです。
すぐに入社できないのであれば、企業側を納得させる理由の説明が必要です。
また、離職中にも関わらずすぐに入社できないと返答すると、志望度が低いと思われ、採用に不利となる可能性もございます。
そこで、面接で「いつから働けますか？」と聞かれた際の答え方をきちんと準備しておくと同時に、離婚と就職どちらを先にするのか、引っ越しが伴う場合はどのタイミングで行うのかもきちんと計画を立てておきましょう。
Contents
面接で「いつから働けますか？」と質問された場合の答え方 離職中/無職の場合
「入社日は御社のご都合に合わせます」
現在離職中・無職である場合には、「入社日は御社のご都合に合わせます」といつでも入社が可能であることを伝えるというのが基本です。
在職中であれば、円満退社のために１ヶ月程度の引き継ぎ期間が必要であるというのは企業側も予め理解しています。
しかし、すでに離職中あるいは働いていない状態で就職活動をしているのであれば、入社日は企業側の都合に合わせることができると考えるのが普通ですよね。
なぜ？どうして？と怪しまれないためにも、御社のご都合に合わせることができますよという姿勢を見せておくほうが無難です。
面接で「いつから働けますか？」と聞かれたか、聞かれない場合は不採用？
インターネットの転職体験談を見ていると、面接で入社日を聞かれる場合は採用に近いという意見がありますよね。
また、聞かれない場合は不採用といった情報もございます。
私自身の再就職活動を振り返ってみますと、確かに面接の際に入社日の確認はございました。
しかし、１次面接で質問されるケースが圧倒的に多かったような記憶がございます。
つまり、最終面接で内定を左右する質問というよりは、企業側が最初から確認しておきたい基本事項ということです。
とはいえ、面接を含めた選考方法は企業によって様々です。
１次面接で入社可能日の質問がなかったとしても、２次面接で行うかもしれませんので、必ずしも不採用ということではないと思います。
企業が入社可能日を質問する理由
転職サイトやエージェントを利用する場合、求人を掲載している企業というのはお金をかけて人材を募集している企業ですよね。
欠員補充や新部署の立ち上げ、業務拡大による増員募集など、求人広告を出す目的は企業によって様々です。
しかし、企業はコストをかけて人材募集をしているのですから、いつまでに採用したいといった計画があるはずです。
企業の採用計画とあなたの入社可能時期がマッチするか否かということを判断するためにも、あなたがいつから働けるかということを知っておきたい。
だからこそ、多くの企業が１次面接の基本的な質問項目として求職者に尋ねるのです。
また、企業側の都合に合わせることができると答えるか否かで、求職者の企業に対する優先度を確認している可能性もございます。
このため、現在仕事をしていない場合には、「御社のご都合に・・・」が基本アンサーとなるわけですね。
「明日から/来週からでも働けますか？」と聞かれたらどうする？
その企業に入社したいかどうかで判断
いつからでも働けるとはいえ、「明日からあるいは来週からでも働けますか？」と聞かれると躊躇してしまいますよね。
欠員募集のため採用が急務という場合には、数日以内に入社してほしいという企業があるかもしれません。
しかし、通常は受け入れ体制を整えるのにも時間が必要ですし、あなた以外の候補者の面接も残っているでしょう。
正社員の面接中に、明日からあるいは来週からと質問されるということは、あなたの反応を確認しているのかもしれませんね。
もしもあなたが入社したいと思う企業なのであれば、「はい。」でOK。
ただし、給与や残業などの詳細を確認せずに即入社というわけにいきません。
通常は内定連絡→内定通知書/採用通知書→内定承諾→入社という流れになります。
内定通知書をいただいてから数日間は検討する時間をいただけるのが一般的ですので、「内定をいただいた場合には、内定通知書を確認し、できる限り早くお返事させていただきたいと考えています。」と答えておくとよいかと思います。
離婚後に経済的自立をしなくてはならない場合には、給与面は入社前に必ず確認してください。
入社までの猶予がほしい場合
企業が採用者を決めるためには、最終候補者の中からの誰を選ぶのかという調整作業、内定通知書の作成が必要となります。
また、新入社員を迎えるための準備として、備品の準備や研修指導の人員のスケジュール調整なども必要です。
正社員としての採用なのですから、企業側も受け入れまでに調整が必要であり、面接時に「明日から働ける？」と質問されても本当に明日から出社してほしい思っているわけではないと思います。
あなたの「御社のご都合に合わせます」という回答に対する本音を探るために質問した可能性が高いとは思うのですが、できればこの質問に対する回答もきちんと用意しておいたほうがよいですよね。
内定通知書の内容を確認し、条件が合えば即入社で構わないという場合にはよいのですが、離婚に伴う引越しや手続きなど身辺整理の時間が１週間程度必要だという場合には、少し濁す感じで答えておくと良いでしょう。
「入社までに身辺整理を済ませておきたいと思いますので、もしよろしければ少しご猶予をいただけないでしょうか。難しいようであれば、御社のご都合に合わせます。」
あくまでも「可能であれば・・・」という謙虚な姿勢で挑みましょう。
面接日が１５日を過ぎているような場合には、きりがよいところで来月１日〜と提案される可能性が高いと思います。
いずれにせよ、面接で明日からと言われたとしても、実際には内定受諾までの期間もございますので、正社員の中途採用の場合、翌日から出社を求められるケースは稀ではないでしょうか。
離婚と引っ越し、各種手続きを済ませた上で入社する方がよいと思う
私自身、30代後半で離婚をし、正社員として再就職しました。
離婚後は実家へは戻らず、東京でゼロから仕事を探し、現在都内で一人暮らしをしています。
30代後半でブランクがある女性を正社員として雇ってくれる企業があるだろうか。
離婚のショックや将来への不安を抱えながらの再就職活動は辛く厳しいものでした。
更に、私の場合は引っ越しも同時期に行う必要があったため、離婚・引っ越し・再就職と人生の大きな転機を一定期間に凝縮して行ったわけです。
もしもあなたが当時の私と同じような状況にあり、離婚と引っ越しと再就職をどのような順番で行えばよいのか迷っているのだとしたら、きれいさっぱり身辺整理を済ませた上で新しい仕事に挑むことをおすすめします。
なぜなら、同じ３０代後半でも既婚か未婚か、一人暮らしか家族と住んでいるのかでは仕事に対する覚悟が異なります。
私はまだ離婚が成立していない頃から就職活動をスタートさせましたが、離婚成立後のほうが、選考通過率が高くなりました。
今の職場には離婚歴があることは話していませんが、もしも再就職後に離婚となると名字が変わったり周りに気を使われたりと入社直後にストレスが大きかったと思います。
過去と決別し、新しい人生、新しい仕事をスタートさせるためにも、離婚後の手続きや引っ越しなどはすべて終わらせてから入社することをおすすめします。
最後に
面接時に必ず聞かれる質問の一つである入社可能時期。
離婚を期に再就職をする場合、離職中なので建前では「いつからでも働ける」のですが、本音では「明日から、来週からは難しい」ですよね。
しかし、基本的には「御社のご都合に合わせます」が模範解答となります。
実際には内定通知書をいただいてから返答までの数日の猶予があるので大丈夫。
また、企業側も受け入れ体制を整える必要がございますので、来月１日〜等ある程度の調整は行ってくださるでしょう。
離婚と引っ越しと再就職を同時期に進めることは精神的にも肉体的にも大変です。
しかし、ひとつひとつ乗り越えて、新しい人生をスタートさせましょう。
当ブログでは、私自身の体験を基に、どのように優先順位をつけて就職活動を行っていったのか、どのように離婚のショックを乗り越えたのかをまとめています。
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